茨城、栃木両県の３カ所で発生し、中学生１人が死亡、計５２人がけがをした竜巻から６日で１０年。被害が大きかった茨城県つくば市にある防災科学技術研究所は人的被害を減らそうと、発生危険度を予測する技術の開発を進めている。研究員は気象データを活用して危険度を素早く知らせ、安全を確保してもらう重要性を強調する。

　２０１２年５月６日午後０時３５分ごろ茨城県常総市からつくば市にかけて竜巻が通過、消滅までの約１８分間で多くの建物が損壊し、被害範囲は長さ約１７キロ、幅約５００メートルにおよんだ。ほぼ同時刻に栃木県真岡市などでも二つの竜巻が発生した。

　竜巻は気象現象としては規模が小さいため、発生の正確な予測が難しいとされる。同研究所の下瀬健一主任研究員（４０）が取り組むのは予測精度の向上だ。レーダーで積乱雲を追跡して移動方向と速さを調べ、巨大な積乱雲「スーパーセル」に発達するかどうかを見極める。１時間先までの発生の危険度を、市町村単位で１０分ごとに予測できるようになった。

　精度は上がっても、伝わらないと意味がない。竜巻自体を防ぐことはできないため、被害を少なくするには迅速な行動が重要だ。近くで竜巻が起きる可能性を把握できれば窓を閉めたり、頑丈な建物に入ったりするなど身を守るための行動に移ることができる。

　下瀬さんは「テレビのデータ放送や防災アプリなどで日常的に気象情報に触れてほしい」と話す。